改訂 水産海洋ハンドブック
A5判上製箱入り／644ページ／定価 本体8,500円（税別）／ISBN978-4-915342-55-4
編集委員会：中田 英昭／上田 宏／和田 時夫／有元 貴文／竹内 俊郎／渡部 終五／中前 明
改訂版刊行！ 現在の情勢にあわせて，改稿・補遺を行いました。水産・海洋に関する最新の幅広い知識をまとめた，水産・海洋系学部研究者，学生，大学院生ならびに水産関連部局の行政担当者，水産試験場，水産関連企業等の研究者，技術者必携の書。
【主要目次】
1章 水圏環境（海洋環境／陸水環境／環境保全／水圏のエネルギー資源）
2章 水産生物（水産植物／水産動物）
3章 水産資源管理（水産資源管理の背景と目的／資源動態の理論／資源調査と資源特性値の推定／資源量推定法／水産資源と環境／資源管理／水産資源各論）
4章 漁業技術（漁業技術概論／漁具と漁法／魚群行動の基礎と応用／漁獲選択性とその応用／漁具材料と資材／漁具力学の理論と設計技術／漁業機械／漁船工学／水産音響／航法システム／漁業情報／漁業技術各論／捕鯨業／内水面漁業）
5章 生物生産（生物生産の基本／増殖の方法／種苗生産の原理と栽培漁業／養殖の原理／種類別主要魚介藻類生産法／栄養と飼料／魚病と診断／遺伝と育種）
6章 水産化学（水産化学概論／タンパク質／核酸と遺伝子／脂質／エキス成分／色素／臭気成分／魚肉の死後変化と鮮度／海藻の化学／生理活性物質）
7章 水産物利用（水産加工／水産物の冷凍・冷蔵／水産物の調理／水産食品衛生）
8章 水産経済（概論／漁業生産／漁業労働／漁業経営／協同組合・金融／流通と価格／水産加工業／漁村活性化と漁業地域がもつ諸機能／国際協力）
9章 水産法規（概論／多国間条約／二国間条約／基本法／水域に関する法律／漁業管理，水産資源の保存，管理に関する法律／水産振興・流通に関する法律／ 生息環境の保全，管理に関する法律／水産業団体・金融に関する法律／災害・保険に関する法律／漁港，地域振興に関する法律／漁船・船員に関する法律）
＜正誤表＞（2012/7/12更新，上から掲載順）
ページ数／位置 誤 正 519ページ 右段，最下行 IUU（不法、無規制，無法国）漁船 → IUU（不法、無規制，無報告）漁船 524ページ 右段，4行目 預金総額2,305億円 → 貸付総額2,305億円 524ページ 右段，5行目 1兆2,004億円 → 1兆2,044億円 445ページ 左段，下から4行目
亜硝酸ナトリウムの添加が許可されているが，その残存量は製品1kg当たり0.05g以下でなければならない →
亜硝酸ナトリウムの添加が許可されているが，その残存量は製品1kg当たり0.005g以下でなければならない
【補足】：食品衛生法では，すじこ，いくら，たらこは発色剤として亜硝酸塩の
使用が認められており，使用基準は亜硝酸根（NO2−）として0.005g/kgとなっています。
69ページ 右段，上から2行目
ミカエリス-メンテン（Michaelis-Menten）の式
V ＝ Vmax（S / Ks＋S） →V ＝ Vmax［S /（Ks＋S）］ 23ページ 左段，下から10行目
約1/3に半分に匹敵 → 約1/3に匹敵
＜追補＞（2011/8/8更新）
養殖魚の管理マニュアル化（養殖HACCP）から養殖生産工程管理手法（GAP手法）へ
平成10〜12年当時，水産庁からの委託により（社）大日本水産会では「養殖魚の管理マニュアル化（いわゆる養殖HACCP）」の制度化を図る目的で，ブ リ編（平成11年3月）を皮切りに，海苔編（平成12年3月），ホタテ貝編（平成13年3月）のHACCP導入マニュアルを作成した。その後，平成19年 3月に閣議決定された水産基本計画にGAP手法導入の普及および促進が謳われ，平成22年3月には養殖生産工程管理手法（GAP手法）の手引きが作成され た。このGAP（Good Aquaculture Practice）の概念は，養殖HACCP（Hazard AnaIysis CriticaI ControI Point）のそれと何ら違いはない。すなわち，養殖水産物の食品安全の確保等を目的に，養殖業者自らが生産工程で想定される危害要因等（食品を汚染する 病原生物，有害化学物質，貝毒，残留医薬品および食品に混入する異物など）の管理すべき項目を決定し，管理方法を定め，その方法に従って養殖業を行い，作 業結果を記録し，その記録を点検・評価して改善点を見出し，逐次養殖生産の改善に活用するという一連の管理手法である。このGAP手法については地域に即 したGAP手法を検討し，導入のための体制整備と啓発・普及を行う必要があるされている。
国際食品規格（コーデックス）委員会*などにおいても，GAP手法は生産段階におけるリスク管理の手法として，その導入が有効かつ経済的であると推奨されており，欧米諸国では導入が進みつつあるほか，わが国でも農業においては普及が進められている。
このように，養殖生産物についてはGAP手法による管理を行い，それら水産物の加工についてはHACCP手法の管理により，一貫して水産物の安全性や品質 の確保を行うことが可能になることから，消費者・食品事業者等の信頼を確保するのみならず，世界各国への輸出品としても販売の促進に有効となる。*コーデックス委員会：消費者の健康の保護，食品の公正な貿易の確保等を目的として，1962年にFAO及びWHOにより設置された国際的な政府機関であり，国際食品規格の作成等を行っている。
参考資料：（社）大日本水産会資料・農林水産省HP
（文責：竹内俊郎）
